理事長からのメッセージ
孤立・孤独感にどう立ち向かうか

　コロナ禍という言葉が使われてから丸二年が経ちます。思い起こせば2020年4月に1回目の緊急事態宣言が出されて以降、飲食業やホテル・観光業、交通産業など内需型サービス業と呼ばれる業種が経済的に大打撃を受けてきました。経済状況の悪化が自殺を誘発するのではないかと当初から懸念されていましたが、果たして2020年7月に自殺者が急増し同年10月にはひとまずのピークを記録しました。2020年6月から10月のたった4ヵ月で自殺者は40％も増えました。男女別で見ると、男性は24％増、女性はなんと73％増と女性への影響が深刻です。
　コロナ禍で若者の自殺が増えているという報道もありました。10代の自殺者数は2019年から2020年にかけて18％増加しました。20代では同じ期間に19％増です。10代の自殺者数を性別に見ると、男性が2019年から2020年にかけて6％の増加であるのに対し、女性では44％もの増加になっています。コロナ禍での自殺の増加は女性と若者に多いことがわかります。先の経済問題と重ね合わせると、内需型サービス業の不況が、そこで非正規雇用で働くことの多い女性や若者に負の影響をもたらしていることが容易に想像されます。
　コロナ禍の負の影響は経済問題だけではありません。コロナ感染の恐怖が日常生活に不安感をもたらしますし、感染対策の「自粛」が孤独や孤立感を強めてしまうことは想像に難くありません。家族と同居していても、家事負担の増大や、それまでさまざまな問題をはらんでいた家庭でドメスティック・バイオレンスや虐待が増えてしまうことが懸念されます。経済問題以外でも女性や若者へのストレスが大きいと考えられます。
　コロナ禍で増える自殺に対して「コロナ関連の自殺」という総称が当てられることがあります。確かにわかりやすい表現ですが、「コロナ禍でつらくなって、自殺が増えてるんだろうな」という理解でとどまってしまうことが心配です。「コロナ自殺が増えている。だからなんとかしないといけない」と社会に警鐘を鳴らすのにはわかりやすい表現が役立ちますが、その理解だけでは具体的な自殺予防策につながりません。コロナ関連のストレスがどのようにして自殺につながっているのかを知ることが大切です。そこに少しでも迫るため、当学会常務理事会が2020年11月から調査計画を練り始め、2021年5月から8月にかけて実施しました（協力のお願いや倫理委員会審査などで実施までに時間を要しました）。日本精神科病院協会、日本精神神経科診療所協会、日本いのちの電話連盟の協力を得て、支援者に現状を伺うアンケート調査を行いました。そして、その結果は2021年9月の第45回日本自殺予防学会総会（大塚耕太郎大会長、オンライン開催）で発表されました。
　希死・自殺念慮や自殺行動など自殺関連事象に関係すると思われる要因として一番多い回答は失業や経済困窮ではないかと個人的には予想していました。しかし、調査の結果、最多は「孤立・孤独感」で、全体の75％を占めていました。孤独・孤立感が自殺行動につながりやすいことはbeforeコロナの時からすでに知られていましたが、コロナ禍の今も、現場の支援者が遭遇する自殺関連事象の関連要因として一番多かったのは孤立・孤独感だったのです。孤立・孤独感の重要性をあらためて認識させられました。ちなみに、「経済困窮」は70％で第2位、「失業」は55％で第3位、「精神疾患の悪化」は50％で第4位でした。重複回答可の回答形式でしたから、オーバーラップしている事例が多いと思われます。経済困窮や失業が孤立や孤独感を強める場合があるのでしょう。経済困窮や失業など経済問題への対策は社会的な事業に分類されるわけですが、その実施の際には孤立や孤独感を和らげるような配慮も大事だと思います。さまざまなソーシャルサポートが作られることは大変望ましいことなのですが、「仏作って魂入れず」になってはいけないと思います。
　米国の心理学者のジョイナーたちはbeforeコロナの時代に自殺未遂者の調査から、自殺行動に関連する心理的要素として「所属感の減弱」と「負担感の知覚」を見出しました。これを引用して私は「疎外感」と「お荷物感（自分が周りのお荷物になっているという意識）」が自殺の危険因子であると言い続けてきましたが、孤立・孤独感という視点であらためて見てみると、疎外感はまさに孤立・孤独感に該当しますし、お荷物感も孤立や孤独に結びつきやすい心理だと再認識しました。ジョイナーらの知見は孤立・孤独感とも言い換えることができそうで、それがコロナに関わらず自殺の危険因子であり続けているのだと思います。そして、コロナ禍の恐ろしいところは、私たちの間に孤立や孤独感を広げ、深めているところです。今こそ、自殺予防の観点から、孤立・孤独感の問題に取り組む学際的な研究や活動が必要だと思います。
　ここで少し冷静な目も必要です。孤立し、孤独感に苛まれる人が皆自殺するわけではありません。したがって、孤立・孤独感を和らげるような社会全体への働きかけを行うと同時に、自殺関連事象を呈するようなハイリスク者へのケアを考え、実践する必要があるのです。自殺既遂者も未遂者もともに最終段階では多くの人が何らかの精神科診断がつく状態であったことが見出されています。だから、精神科医療はこれからも頑張り続けねばなりません。しかし、自殺ハイリスク者のケアは精神科医療だけで完結できるものではありません。個人の孤立・孤独感に取り組む多職種の連携が必要になります。多職種が集う当学会で連携について引き続き考えていきたいと思います。
　2021年はコロナ禍だけではなく、痛ましい出来事も少なくありませんでした。有名人の自殺もありました。心よりご冥福をお祈り申し上げるとともに、メディア関係者には報道に際して十分にご配慮くださいますようあらためてお願いいたします（当学会ホームページにも留意点を掲載しています）。また、12月には大阪のクリニックで言葉を失うほど凄惨な事件が起こりました。犠牲者の方々のご冥福を心よりお祈り申し上げるとともに、関係者の方々にお悔やみを申し上げます。この事件は拡大自殺とも言われています。他害行為は決して許すことはできません。ご遺族にとっては、他害行為に至るいかなる理由も許されるものではないと承知しています。しかし、社会全体としては拡大自殺に至る理由を知り、対策を考える必要があります。ここでも学際的なアプローチが必要だと思います。
　孤立・孤独感の問題に限らず、自殺予防には学際的な多職種連携が不可欠です。当学会はいろいろな人たちが集まる場でありましたし、これからもそうあってほしいと思います。そして、プラットフォームとしての役割を強化していきたいと思います。2020年、2021年と2年続けてコロナ禍のために対面式のリアルな総会（年次学術集会）を行うことができませんでした。2022年は熊本大学保健センター教授の藤瀬昇先生が大会長をお務めくださり、9月9日～11日熊本で総会が開催される予定です。コロナが落ち着き、多くの方々と熊本でリアルにお会いできることを心から願っています。熊本大会の成功と学会の更なる発展のために皆様のお力をお貸しください。心よりお願い申し上げます。

一般社団法人　日本自殺予防学会
理事長　張　賢徳

診療報酬項目「救急患者精神科継続支援」にかかる要件研修「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」に関するご案内

2022年3月5・6日の開催が決定いたしました。
募集受付期間：2021年12月10日（金）-2022年1月13日（木）
研修会は新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、ZOOMによるオンライン研修となります。

受講応募者多数につき、受付を締め切りました。

詳細はこちら（2021年12月17日 更新）

令和3年度 厚生労働省自殺未遂者等支援拠点医療機関整備事業（日本自殺予防学会後援）のお知らせ

本学会は、救急患者精神科継続支援の診療報酬要件研修会を主催していますが、未遂者支援のエッセンスを短時間で学習できる研修会です。さまざまな職種の方が参加できます。

詳細は、こちらをご覧ください。

一般社団法人日本認知・行動療法学会主催の『認知行動療法セミナー2021』のご案内

詳細は、こちらをご覧ください。

『東日本大震災から10年。事務局長からのメッセージ』

詳細は、こちらをご覧ください。

明治大学文学部心理社会学科臨床心理学専攻専任講師 川島義高からのメッセージ

詳細は、こちらをご覧ください。

令和2年度 厚生労働省自殺未遂者等支援拠点医療機関整備事業（日本自殺予防学会後援）のお知らせ

本学会は、救急患者精神科継続支援の診療報酬要件研修会を主催していますが、未遂者支援のエッセンスを短時間で学習できる研修会です。さまざまな職種の方が参加できます。

詳細は、こちらをご覧ください。

南山大学社会倫理研究所・法学部准教授 森山花鈴からのメッセージ

詳細は、こちらをご覧ください。

報道機関はじめ情報発信に関わる全ての皆様

最近の自殺の報道に関する緊急提言

　最近の新型コロナ禍での自殺報道に関して、日本自殺予防学会は、5月に国際自殺予防学会（International　Association for Suicide Prevention）の緊急提言を邦訳、発信し注意喚起を行ったところではありますが（http://www.jasp.gr.jp）、今回、著名人等の自殺の報道に接し、自殺予防のためにさらなる対策を社会が進める必要があると考え、報道機関をはじめ、情報発信に関わる全ての皆様に以下の緊急提言をいたします。

１．自殺報道をむやみに繰り返さない、憶測で物語らない、広げない
報道機関やデジタルメディアの発信者のみならず利用者におかれましても、著名人等の自殺が大きな衝撃と不安を与えることから、人々が憶測で語られた自殺の要因に影響を受け、共感を高めて自殺に傾くことのないよう、静かに故人を悼むことに徹し、速報、繰り返しの報道、憶測のコメント、他のニュースメディアへのリンク等を控えるようお願いします。

２．コロナの自殺への影響、月別の自殺者数の原因は安易に解釈しない
新型コロナウイルスの自殺への影響について十分なエビデンスはまだありません。自殺は単純な、あるいは単一の動機で起こるものではありません。自殺の月別データは、特定の対象集団に焦点をあて、限られたデータから不確かな解釈をすることで、その集団の自殺リスクを高める恐れもあります。単一の要因を強調して、誤解を与えかねない過度な報道は控えてください

３．自殺事件直後に警察は動機や具体的手段を知らせない
警察等行政諸機関におかれては、自殺が疑われる事件の発生直後の、報道機関やデジタルメディアに対する自殺の動機や手段に関する具体的な情報提供を、模倣自殺防止の観点から控えるようお願いします。

４．コロナ危機の対処法やがんばる人々の物語は報じるとよい
一方で、新型コロナ禍により誰もがストレスを抱えていることは確かです。苦しんでいる人々の参考になるよう、報道機関やデジタルメディアは、危機的状況にあっても前向きに対処する人やそれを乗り越える物語、具体的なストレスへの対処法や心が弱っている方への相談機関の情報、社会資源の情報を積極的に発信・共有してください。

５．様々な手段を活用し、いつも通りの自殺予防活動を行うとよい
新型コロナ禍においても、気づく、声をかける、話をきく、社会資源につなげる、そして見守るといった自殺予防の基本的対応は同じです。情報発信が簡単にできる一方で、コミュニケーションの自由が制限されている今日、情報発信に関わる全ての皆様は、自殺予防に重要な役割をお持ちです。様々なコミュニケーションツールを活用し、互いを思いやる気持ちを強めて、この危機を共に乗り越えましょう。

参照
１）国際自殺予防学会（IASP）からの新型コロナウイルスに感染症感染拡大に関する緊急声明（日本自殺予防学会による監訳）
http://jasp.gr.jp/document.html#kinkyuseimei20200527
２）メディア関係者の方へ（厚生労働省）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/
who_tebiki.html

【本提言に関するお問い合わせ】
一般社団法人日本自殺予防学会事務局
jasp-post[at]bunken.co.jp（[at]を@に置き換えてください）

日本自殺予防学会 常務理事会

自殺しないでください　理事長からのメッセージ

　コロナで苦しんでいる人が増えていて、自殺者の増加が心配されています。
　芸能人や著名人の自殺報道も続き、その波及効果による自殺者の増加も心配されています。
　人はどうして自殺するのでしょうか？
　有名な自殺学者であるシュナイドマンは「精神痛」が共通する心理だと言いました。精神科医ベックは「絶望感」を指摘しています。心理学者ジョイナーは「所属感の減弱（＝疎外感）」と「負担感の知覚（＝自分が周りのお荷物になっているという感覚）」が自殺行動に共通する心理だと言います。
　いずれにしても、自殺を考える入り口は「つらさ」です。今まさに「死ぬほどつらい」状態にある人は以下を読んでください。できるだけ簡潔に書きます。
　「つらさ⇒自殺」の「⇒」には、生い立ち、価値観、思想信条、サポート・助けの有無、うつ病などの精神科の病気などが含まれるのです。有名人の自殺報道ではそのあたりの詳細が報道されませんので、「あー、あの人もきっとつらいことがあって自殺したんだろうな。だったら、私も・・・」という心境が誘発される危険性があります。他人の自殺の一面だけを見て、「じゃあ、私も」と一線を越えてしまうのは絶対によくありません。死んでしまったら、もうこの世には戻ってこれません。遺された人たちも一生苦しみます。
　今ある現実的な悩みや心の苦しみ、あるいは精神科の病気はすぐには解決しないかもしれません。しかし、あきらめないで相談してください。思い切って相談してみると、自分が思っている以上に助けやサポートが得られるものです。「もうすでに相談しているけど、うまくいかない」という人も、あきらめないでもう1か所相談してみてください。うつ病体験の本を書かれた倉嶋厚さんの言葉「やまない雨はない」を思い出してください。
　相談機関はいのちの電話が有名ですが、そこだけではありません。厚生労働省のホームページ「まもろうよ　こころ」に相談窓口が他にも紹介されています。お住いの自治体の精神保健福祉センターでも相談に乗ってくれます。
　身近に心配な人がいる、という人には是非「TALKの原則」を思い出していただきたいと思います。Tell（声をかける）、Ask（具体的に尋ねる）、Listen（傾聴する）、Keep safe（安全を確保する＝応援を求める）です。相談を受けた人が一人で全部解決できるわけではありません。相談を受けた人が精神保健福祉センターなどの相談機関に助けを求めてもいいのです。すぐに解決できない問題もたくさんあります。大事なことは、「一緒に考えるよ、一緒に悩むよ」というメッセージを困っている人に伝え、孤立感をやわらげてあげることです。
　人生はつらいことのほうが多いかもしれません。それが人生だと思います。「なぜ生きないといけないのか」と患者さんから問われて答えに窮することがあります。私は精神科医ですが、精神医学がそれに対する答えを持ち合わせていないのです。哲学や宗教の問題だと思います。健全な宗教や信仰心は必要だと個人的には思いますが、特定の宗教に誘導するつもりはありません。ただ、絶対に一つ言えることは、自殺しないですむ方策が必ず見つかるということです。悩みを打ち明け、助け合えることがもっともっと広がることを切に願っています。

一般社団法人　日本自殺予防学会
理事長　張　賢徳

筑波大学医学医療系災害・地域精神医学教授（精神科医）太刀川弘和からのメッセージ

詳細は、こちらをご覧ください。

聖徳大学保健センター教授 丸田　敏雅からのメッセージ

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大分県立看護科学大学精神看護学研究室教授 影山　隆之からのメッセージ

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メールアドレスの登録と登録情報の更新のお願い

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岩手医科大学医学部神経精神科学講座教授（精神科医）大塚耕太郎からのメッセージ

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札幌医科大学医学部神経精神医学講座 主任教授（精神科医）河西　千秋からのメッセージ

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IASPからの新型コロナウイルスに感染症感染拡大に関する緊急声明（日本自殺予防学会による監訳）

帝京大学溝口病院精神科教授（精神科医）張　賢徳からのメッセージ

詳細は、こちらをご覧ください。

第44回日本自殺予防学会総会 島根大会【中止】のお知らせ

本総会は中止となりました。詳細はこちらをご覧ください。

「The HOPE program standards（英語版）」を公開しました。

詳細はこちらをご覧ください。

新型コロナウイルスに関して　理事長からのメッセージ

「自殺に傾く若者への対応に関する提言」
詳細は、こちらをご覧ください。

マイページ設置のお知らせ

「マイページ」（会員専用ページ・会員のみ接続可能）を開設いたしました。
登録内容の変更、年会費の納入状況の確認、会員名簿の閲覧ができるようになります。
URL：https://iap-jp.org/jasp/mypage/login/login

ログインするための会員番号、パスワードは6月末にお送りする年会費請求書に記載されています。
ご不明な場合は事務局までお問い合わせ下さい。

当学会は平成27年7月24日に日本学術会議協力学術研究団体に指定されました。

「自殺総合対策の更なる推進を求める決議」に関する意見を出しました。

こちらをご覧ください。
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