令和4年度 厚生労働省自殺未遂者等支援拠点医療機関整備事業（日本自殺予防学会後援）のお知らせ

本学会は、救急患者精神科継続支援の診療報酬要件研修会を主催していますが、札幌医科大学が主催する上記の厚生労働事業も後援しております。

詳細は、こちらをご覧ください。

死にたくなる気持ちと、生きることの意味について

　去る9月9日～11日、熊本大学保健センターの藤瀬昇教授が大会長を務められ、第46回総会（学術大会）が熊本市民会館にて開催されました。コロナ禍が続く中、本学会初めてのハイブリッド開催でした。そのご準備と当日の運営はさぞ大変であったことと拝察いたします。藤瀬大会長、竹林実副大会長、福田稠大会顧問を始め、関係者の皆様に厚くお礼申し上げます。内容も充実して素晴らしいものでした。初のハイブリッド開催の今大会は長く語り継がれることでしょう。
　私はその大会のランチョンセミナーで講演の機会を得て、「希死念慮・自殺念慮のケア」についてお話しさせていただきました。「死にたい」と言われた時、どう対応すればいいのでしょうか？うつ病家族セミナーなどでご家族から伺うありがちな対応は、「なにバカなこと言ってるの！そんなこと言っちゃダメ」、「そんなふうに考えちゃダメ」という禁止令です。そのような対応になってしまう背景心理には、驚き、戸惑い、不安などがあると考えられます。「死にたい」と打ち明けられたら、誰だって驚きますから、それは当然のことです。しかし、残念ながら、禁止令で問題が解決することはありません。なぜそのような発言が出てくるのかに目を向けないといけないのです。つまり、「死にたい」を「つらさの表れ」であり「心のSOS」であると理解することが大事なのです。
　「死にたい」と打ち明けられた時の正しい対応は、驚き戸惑いながらも、すぐに＜「死にたい」＝「つらさの表れ、心のSOS」＞と頭の中で翻訳し、「それほどつらかったんだね」と言葉をかけながら、傾聴を始めることです。傾聴しながら、必要な支援やケアについて考えていきます。私の講演では、必要な支援やケアを「ゲートキーパー的」、「ケースワーク的」、「サイコセラピー的」、「医学的」に分けて説明しましたが、大事なのは、いろいろな立場の人が協働することです。援助者の協働がスムースにいくような仕組みが必要です。そのような仕組みがたくさんある社会が、生きやすい社会なのだと思います。レジリエンスという言葉が広まってもうだいぶ経ちますが、私は勝手に「社会的レジリエンス」という言葉を編み出し、それが生きやすい社会の大事な要素だと思っています。
　私は精神論を重視します。仕組みやシステムを作るだけではうまくいかないと思っています。以前、「仏作って魂入れず」になってはいけないと書きました。助け合いのネットワーク（＝社会的レジリエンス）が機能するためには、参加者の熱意が必要です。そして、何よりもまず、優しさと思いやりと共感力がないとだめです。ハード面（仕組み作り）は政治の役割が大きいですね。ソフト面（精神面）はどうでしょう。私は教育の果たす役割が大きいと思っています。自殺予防はすそ野がとても広くて、自殺予防教育は子どもの頃から始めるべきだと考えています。
　私は職業人としては精神科医として臨床に従事しています。患者さんから時に「どうしてこんなつらい人生を生きなきゃいけないのか」、「生きる意味はあるんでしょうか」などと問いかけられ、答えにつまることがあります。医学的・サイコセラピー的・ケースワーク的・ゲートキーパー的な視点を駆使して一生懸命対応しますが、すぐには解決しない問題もたくさんあります。一生解決しない問題もあります。治療者としても苦しいです。そんな時はネガティブ・ケイパビリティを思い出しながら、一生懸命、患者さんを支えます。
　生きることの意味、難しいテーマですね。個人のレジリエンスと密接に関係していると思います。そして、それは人生の早い段階、つまり子ども時代から培われていくべきものだと思います。健全な宗教の果たす役割も大きいと私は考えています。ジークムント・フロイトは「宗教は幻想だ」と言いました。それはそうかもしれませんが、しかし、人は人生を歩んでいく上で、物語を求め必要とするのだと、私は思います。悪い幻想じゃなければ、いいのではないでしょうか。だから、健全な宗教の必要性を支持します。
　生きることの意味は自己実現だと私は考えています。生きることの意味に対する現時点での私の答は、自己実現を果たすことです。自分なりに人生の意味を作っていくしかない、自分の物語を書きながら。その営みが自らのレジリエンスを強めていくのです。そして、レジリエンスのおかげで、挫折してもまた立ち上がれる。だから、生きることの意味とレジリエンスは密接に関係しているのです。
　個人のレジリエンスを作り上げるのに、宗教と並んで重要なのは教育です。命の大切さを教えること、そして、一人一人の違いを認めながら自分にできることを考えさせること、他者の自己実現を認めること、助け合うこと、それが自殺予防教育の根幹だと思います。
　宗教も教育も全体主義に陥ってはいけません。一人一人の違いを認め、尊重し、助け合うことが大事です。それが社会的レジリエンスの源だと思います。私は大人になってそれを実感するようになりましたが、もっと早くそれを「アハ体験」できるような教育の機会を得たかったなと思います。個人的レジリエンスと社会的レジリエンスが自殺予防につながり、生きることの意味にもつながるということを、本学会を通じてこれからも発信していきたいと思います。

一般社団法人日本うつ病センター 六番町メンタルクリニック 院長（精神科医）
張　賢徳

診療報酬項目「救急患者精神科継続支援」にかかる要件研修「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」に関するご案内

2022年12月17・18日の開催が決定いたしました。
募集受付期間：2022年10月18日（火）-2022年10月31日（月）
研修会は新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、ZOOMによるオンライン研修となります。

受講応募者多数につき、受付を締め切りました。

詳細はこちら

自殺予防と自殺対策

詳細は、こちらをご覧ください。

診療報酬項目「救急患者精神科継続支援」にかかる要件研修「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」に関するご案内

2022年10月15・16日の開催が決定いたしました。
募集受付期間：2022年9月1日（木）-2022年9月15日（木）
研修会は新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、ZOOMによるオンライン研修となります。

受講応募者多数につき、受付を締め切りました。

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筑波大学医学医療系災害・地域精神医学教授（精神科医） 太刀川弘和からのメッセージ

詳細は、こちらをご覧ください。

聖徳大学保健センター教授（精神科医） 丸田　敏雅からのメッセージ

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大分県立看護科学大学精神看護学研究室教授 影山　隆之からのメッセージ

詳細は、こちらをご覧ください。

診療報酬項目「救急患者精神科継続支援」にかかる要件研修「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」に関するご案内

2022年6月4・5日の開催が決定いたしました。
募集受付期間：2022年3月29日（火）-2022年4月15日（金）
研修会は新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、ZOOMによるオンライン研修となります。

受講応募者多数につき、受付を締め切りました。

詳細はこちら

札幌医科大学医学部神経精神医学講座 主任教授（精神科医）河西　千秋からのメッセージ

詳細は、こちらをご覧ください。

孤立・孤独感にどう立ち向かうか

詳細は、こちらをご覧ください。

診療報酬項目「救急患者精神科継続支援」にかかる要件研修「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」に関するご案内

2022年3月5・6日の開催が決定いたしました。
募集受付期間：2021年12月10日（金）-2022年1月13日（木）
研修会は新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、ZOOMによるオンライン研修となります。

受講応募者多数につき、受付を締め切りました。

詳細はこちら（2021年12月17日 更新）

令和3年度 厚生労働省自殺未遂者等支援拠点医療機関整備事業（日本自殺予防学会後援）のお知らせ

本学会は、救急患者精神科継続支援の診療報酬要件研修会を主催していますが、未遂者支援のエッセンスを短時間で学習できる研修会です。さまざまな職種の方が参加できます。

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一般社団法人日本認知・行動療法学会主催の『認知行動療法セミナー2021』のご案内

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『東日本大震災から10年。事務局長からのメッセージ』

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明治大学文学部心理社会学科臨床心理学専攻専任講師 川島義高からのメッセージ

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令和2年度 厚生労働省自殺未遂者等支援拠点医療機関整備事業（日本自殺予防学会後援）のお知らせ

本学会は、救急患者精神科継続支援の診療報酬要件研修会を主催していますが、未遂者支援のエッセンスを短時間で学習できる研修会です。さまざまな職種の方が参加できます。

詳細は、こちらをご覧ください。

南山大学社会倫理研究所・法学部准教授 森山花鈴からのメッセージ

詳細は、こちらをご覧ください。

報道機関はじめ情報発信に関わる全ての皆様

最近の自殺の報道に関する緊急提言

　最近の新型コロナ禍での自殺報道に関して、日本自殺予防学会は、5月に国際自殺予防学会（International　Association for Suicide Prevention）の緊急提言を邦訳、発信し注意喚起を行ったところではありますが（http://www.jasp.gr.jp）、今回、著名人等の自殺の報道に接し、自殺予防のためにさらなる対策を社会が進める必要があると考え、報道機関をはじめ、情報発信に関わる全ての皆様に以下の緊急提言をいたします。

１．自殺報道をむやみに繰り返さない、憶測で物語らない、広げない
報道機関やデジタルメディアの発信者のみならず利用者におかれましても、著名人等の自殺が大きな衝撃と不安を与えることから、人々が憶測で語られた自殺の要因に影響を受け、共感を高めて自殺に傾くことのないよう、静かに故人を悼むことに徹し、速報、繰り返しの報道、憶測のコメント、他のニュースメディアへのリンク等を控えるようお願いします。

２．コロナの自殺への影響、月別の自殺者数の原因は安易に解釈しない
新型コロナウイルスの自殺への影響について十分なエビデンスはまだありません。自殺は単純な、あるいは単一の動機で起こるものではありません。自殺の月別データは、特定の対象集団に焦点をあて、限られたデータから不確かな解釈をすることで、その集団の自殺リスクを高める恐れもあります。単一の要因を強調して、誤解を与えかねない過度な報道は控えてください

３．自殺事件直後に警察は動機や具体的手段を知らせない
警察等行政諸機関におかれては、自殺が疑われる事件の発生直後の、報道機関やデジタルメディアに対する自殺の動機や手段に関する具体的な情報提供を、模倣自殺防止の観点から控えるようお願いします。

４．コロナ危機の対処法やがんばる人々の物語は報じるとよい
一方で、新型コロナ禍により誰もがストレスを抱えていることは確かです。苦しんでいる人々の参考になるよう、報道機関やデジタルメディアは、危機的状況にあっても前向きに対処する人やそれを乗り越える物語、具体的なストレスへの対処法や心が弱っている方への相談機関の情報、社会資源の情報を積極的に発信・共有してください。

５．様々な手段を活用し、いつも通りの自殺予防活動を行うとよい
新型コロナ禍においても、気づく、声をかける、話をきく、社会資源につなげる、そして見守るといった自殺予防の基本的対応は同じです。情報発信が簡単にできる一方で、コミュニケーションの自由が制限されている今日、情報発信に関わる全ての皆様は、自殺予防に重要な役割をお持ちです。様々なコミュニケーションツールを活用し、互いを思いやる気持ちを強めて、この危機を共に乗り越えましょう。

参照
１）国際自殺予防学会（IASP）からの新型コロナウイルスに感染症感染拡大に関する緊急声明（日本自殺予防学会による監訳）
http://jasp.gr.jp/document.html#kinkyuseimei20200527
２）メディア関係者の方へ（厚生労働省）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/
who_tebiki.html

【本提言に関するお問い合わせ】
一般社団法人日本自殺予防学会事務局
jasp-post[at]as.bunken.co.jp（[at]を@に置き換えてください）

日本自殺予防学会 常務理事会

自殺しないでください　理事長からのメッセージ

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筑波大学医学医療系災害・地域精神医学教授（精神科医）太刀川弘和からのメッセージ

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聖徳大学保健センター教授 丸田　敏雅からのメッセージ

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大分県立看護科学大学精神看護学研究室教授 影山　隆之からのメッセージ

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メールアドレスの登録と登録情報の更新のお願い

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岩手医科大学医学部神経精神科学講座教授（精神科医）大塚耕太郎からのメッセージ

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札幌医科大学医学部神経精神医学講座 主任教授（精神科医）河西　千秋からのメッセージ

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IASPからの新型コロナウイルスに感染症感染拡大に関する緊急声明（日本自殺予防学会による監訳）

帝京大学溝口病院精神科教授（精神科医）張　賢徳からのメッセージ

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第44回日本自殺予防学会総会 島根大会【中止】のお知らせ

本総会は中止となりました。詳細はこちらをご覧ください。

「The HOPE program standards（英語版）」を公開しました。

詳細はこちらをご覧ください。

新型コロナウイルスに関して　理事長からのメッセージ

「自殺に傾く若者への対応に関する提言」
詳細は、こちらをご覧ください。

マイページ設置のお知らせ

「マイページ」（会員専用ページ・会員のみ接続可能）を開設いたしました。
登録内容の変更、年会費の納入状況の確認、会員名簿の閲覧ができるようになります。
URL：https://iap-jp.org/jasp/mypage/login/login

ログインするための会員番号、パスワードは6月末にお送りする年会費請求書に記載されています。
ご不明な場合は事務局までお問い合わせ下さい。

当学会は平成27年7月24日に日本学術会議協力学術研究団体に指定されました。

「自殺総合対策の更なる推進を求める決議」に関する意見を出しました。

こちらをご覧ください。
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