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常務理事会からリレーメッセージ

自殺に傾いている・傾きそうな人の支援

 海外の方から、知人を介して、「新型コロナ感染拡大下での自殺予防が重要な課題になる」、「日本の自殺対策について知りたい」という質問をいただきました。そのお返事にも書いたのですが、COVID-19だけに特殊な自殺予防法があるわけではないので、自殺という複雑な出来事の根っ子にある、多くの方に共通する本質的な問題を踏まえて、基本に忠実に、自殺に傾く方一人一人に向き合い、対応することが大切です。自分のセンサーの感度を上げて、精神的に不調な人に気づいたらちょっとお節介のつもりでその方にお声掛けをして、「何かあったのですか?」、「どうして落ち込んでいるのですか?」、「何か苦しいことがあるのですか?」と、その事情を尋ねてみることです。そして、その人の理解者になってくれそうな人や、自分と一緒にその人にお節介をしてくれる人を一人でも二人でも増やし、状況によっては、自分が仲立ちとなって、具体的にその人の助けになりそうな人や相談窓口、専門職につなげていきます。今回の場合は、COVID-19問題が生計を直撃しているので、つなぎと、実際につながった先での具体的な支援が特に重要です。支援の融通性・柔軟性というところでは、ドイツ政府による、迅速な国民個人の口座入金が賞賛されています。年度末には、その支援金の必要性や使途の妥当性が精査されるとのことなので、大盤振る舞いとは異なるようですが、日本政府というか、日本人にはなかなか真似のできない施策です。ドイツ人と日本人の違いがどうこうということはさておき、こういう迅速対応が、果たしてドイツや北欧のようにレジストリ・システム(マイナンバーの発展型)があればできるのかどうか、問題が山を越えたところで議論になるのかもしれません。北欧では、医療に関するレジストリ・システムが発達していて、実はそこが自殺問題の実態分析や予防対策の方向性を検討するうえで大きな効力を発揮しています。
 私を含む何十人かの学会員は、かつて自殺未遂者支援の方法の開発にどっぷり関わり、当事者の方々が抱えている生活上の問題をなるべく詳しくお聞きし、複数の問題解決アプローチにより具体的にその問題を潰していくことで自殺再企図を予防し得ることを明らかにしました(「HOPEガイドブック」、へるす出版)。「人は、霞を食べては生きられないし、死とは何かを哲学的に探索して自殺をするわけではない」、「大事なのは、具体的に明日からどうやって生きていくのかということ・・」と、当事者一人一人の事情に合わせた活動を今も心掛けていますが、一方で、人が便宜上作り上げた、紙に印刷された“お金”などで死ぬことはない、死んでほしくないと清々しく言い切る人もいます。「自殺」(朝日出版社)という本を書いた末井昭氏は、子どもの時に経験した衝撃的な出来事、ご自身の人生の迷走(といってよいのでしょうか)体験、そして出会ってこられた方々の人生を振り返ります。お金のことも氏の体験に基づくのですが、「お金に囚われてしまうと、お金のことで精神状態もおかしくなってしまうのは事実で、そういう経験が僕にもあります」と書いています。本書で末井氏は、「人はなぜ生きるのか」などと力説することはありません。人はただ一度生き、一度死ぬものだと諦念しつつ、かと言って虚無的になるわけではありません。末井氏が、本書に登場した方々すべての振る舞いや生き方を受容する姿勢に、読み手は穏やかな気持ちにさせられます。この本をどう読むのかは人それぞれだと思いますが、この本を読んで気持ちを整理できたり、開き直ることのできる人もいるかもしれません。
 今のような感染拡大下においては、メディア報道の在り方も重要です。私たち学会員は、このような状況下でのメディア報道の在り方について、国際自殺予防学会が出した緊急声明を翻訳しました(HPでもFBでも読めます)。これを読んでくださった方や、その周囲の方々は、こころの中が視野狭窄に陥らないようにと思います。また、「いのちは大切」、「いのちを粗末にするものではない」という単純な教条主義で自殺予防を語るのではなく、自殺に傾きそうな方々の現実的な苦悩や問題に合わせた支援が行われるようにと思います。

2020年5月29日

札幌医科大学医学部神経精神医学講座 主任教授(精神科医)
河西 千秋


International Association for Suicide Prevention(IASP、国際自殺予防学会)の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大に関する緊急声明

新型コロナウイルスの感染拡大の状況下、International Association for Suicide Prevention(IASP、国際自殺予防学会)より、自殺対策として3題の緊急声明が配信されました。それぞれについて、日本自殺予防学会会員である川島義高、河西千秋、太刀川弘和により日本語訳が作成され(監訳:日本自殺予防学会)、International Association for Suicide Prevention(IASP,国際自殺予防学会)による正式な承認の元、刊行に至りました(2020年5月11日)。日本自殺予防学会から、これらの声明文を緊急配信させていただきますので、皆様それぞれのお立場で活用をしていただけましたら幸いです。


常務理事会からリレーメッセージ

Social DistanceではなくPhysical Distance
Stay at Home.ではなくStay at Home and Stay in Touch.

 新型コロナウイルス感染の心配が依然続きます。感染対策の1つとして、人との距離を2m以上あけるというsocial distancingが有効だという考え方が海外から移入され、「社会的距離」と訳されて広く知られるところとなりました。人との物理的な接触を減らすことは感染予防に確かに有効なのでしょうが、このsocial distanceという命名に対して異を唱えている人たちがいます1)。大事なことは「物理的な距離(physical distance)」なのであり、social distanceではないと。
 Social distanceというと社会的な交流すべてが対象になるようなイメージを与えかねず、孤立や孤独につながる危険性を秘めてしまいます。また、既存の差別感情に悪用される懸念もあります。そうなってはいけません。
 「物理的距離」を取ることは感染対策上やむを得ませんが、孤立や孤独を防ぐため、電話や手紙、Eメールなどインターネットの交流手段を活用し、精神的・情緒的な交流の維持に努めていただきたいと思います。
 「ステイホーム」も、日本ではそれだけのキャンペーンワードですが、海外の報道を見ると、「Stay at home. Stay in touch.」と書かれています。とてもいいですね。精神的・情緒的交流の重要性が一般の人たちにも広く伝えられているのです。
 「正しい知識を持って、適切に恐れ、適切に対処する」ことがとても大切です。どこに向けていいかわからない怒りや欲求不満が、分断やヘイトを生む負のエネルギーに向かわないように、私たちの優しい気持ちが伝わるように、social distanceをphysical distanceに、stay at homeをstay at home and stay in touchに置き換えていただきたいと思います。

  1. Reger MA, Stanley IH, Joiner TE. Suicide Mortality and Coronavirus Disease 2019 – A Perfect Storm? JAMA Psychiatry Published online April 10, 2020.

2020年5月6日

帝京大学溝口病院精神科教授(精神科医)
張 賢徳


理事長からのメッセージ

新型コロナに関して ―緊急事態宣言発令を受けて-

 新型コロナの勢いが止まる所を知らず、社会全体が不安に陥っています。感染拡大を食い止めるべく、4月7日、日本で初めて緊急事態宣言が発令されるとの報道がなされています。まずは感染拡大を防ぐことが先決です。同時に、私たち日本自殺予防学会としては、新型コロナ問題に関連する自殺(以下、コロナ関連自殺と呼びます)を少しでも減らす方法を考えたいと思います。
 コロナ関連自殺としてまず考えられるのが、経済不況に関連して起こる自殺です。自殺に至るプロセス(自殺プロセス)の重要な要素として経済不況があるのは間違いありません。経済的打撃に端を発して起こる自殺が増えるのはもう少し先かもしれませんが、だからこそ今から対策が必要です。その具体的な経済対策は政府に頼るほかありませんが、休業補償に関してネット上で、ある有名人が「そういう職業の人への休業補償に税金を使わないでほしい」という趣旨の発言をしたというニュースが流れ、私は「分断」が怖くなりました。
 コロナの経済的影響は職業によって大きく異なるのかもしれませんが、「社会全体」や「人類全体」という視点で、このコロナ危機を乗り切ることを呼びかけたいと思います。「分断」ではなく「団結」が必要です。団結という言葉が強すぎると感じられるなら、「協力」や「連携」、あるいは「互助」でいかがでしょうか。とにかく、分断やヘイトだけは避けなければいけません。
 次に考えねばならないコロナ関連自殺は、いわゆる「コロナうつ」や「コロナ不安」と言われる状態が含まれる精神的変調が介在する自殺です。自殺行動が起こる時には何らかの精神科診断がつくほどの精神的な変調をきたしている人が圧倒的に多いというのは、自殺に関する重要なファクト(事実)ですが、コロナの影響で既存のうつ病や不安症が悪化している人たちのことが心配です。また、コロナの影響で新たにうつ病や不安症になる人もおられるでしょう。いずれにしても、「コロナの心配や経済的苦境は本当にあるから、こんな精神状態になっても仕方ない」と過度に了解し過ぎて、病気を見過ごすことがないようにしなければなりません。
 まずご本人に向けてのメッセージです。これまで経験したことのない強く、長引くうつ気分や不安を感じたなら、我慢し過ぎないで信頼できる人や精神保健の専門家(精神科医療機関や行政の相談窓口など)に相談してください。
 家族や同僚など周りの人たち(つまり、私たちすべて)へのメッセージは、自殺予防のゲートキーパーの1丁目1番地であるTALKの原則を日頃から実践していただきたいということです。自分の周りで普段と様子の違う人を見かけたら、声をかける(Tell)、具体的に尋ねる(Ask)、傾聴する(Listen)、応援を求める(Keep safe)のです。
 精神保健従事者へのメッセージです。普段の業務遂行時、自殺予防の意識を常に頭の片隅に置いていただき、希死念慮の確認を始め、自殺リスクの発見と対応に努めていただきたいと思います。
 最後にもう1点、正しい情報の重要性について述べておきます。コロナ関連自殺の報告が医学専門雑誌にどれくらい掲載されているのかを検索システムPubMedで調べたところ、ヒットしたのは1件だけでした。それは2020年2月18日にAsian Journal of Psychiatryに受理されたLetterで、タイトルはFear of COVID 2019: First suicidal case in India !で、あるインド人男性の事例報告です。自分がコロナに罹ったと思い込んだその男性は、コロナ感染患者が中国でひどい扱いを受けている映像を見て恐怖を感じていたため、自らを隔離し、遂には自殺してしまったのです。この報告の著者らは、ソーシャルメディアは正しい情報の普及に努めるべきだと強調しています。正しい情報の普及の重要性は私も同感です。それは分断やヘイトを防止することにもつながると思います。
 言い古された言い方ですが、正しい情報をもとに適切に恐れましょう。そして、互助の精神で協力しながら立ち向かっていきましょう。分断やヘイトはだめです。精神的な変調に気づいて手当てすることも大切で、それが自殺予防にもつながります。
 当学会の会員の皆様におかれましては、普段の日常生活を続けていただく中で、自殺予防の意識をお持ちくださるようお願い申し上げます。それぞれの立場でできる日々の小さな積み重ねが、いつか大きな力を発揮すると信じています。

2020年4月7日

一般社団法人 日本自殺予防学会
理事長 張 賢徳


第44回日本自殺予防学会総会 島根大会【中止】のお知らせ

会員各位

令和2年4月16日
第44回日本自殺予防学会総会
会長 稲垣正俊
(島根大学医学部精神医学講座 教授)
一般社団法人 日本自殺予防学会
理事長 張賢徳

 平素、日本自殺予防学会への格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
 本年9月に島根で開催予定であった第44回日本自殺予防学会総会ですが、新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大の影響を踏まえ、開催について学会常務理事会と慎重に検討を重ねてまいりました。その結果、大変残念ながら本総会は【中止】にさせていただくこととなりました。
 誠に申し訳ございませんが、会員の皆様には現在の状況を鑑み、ご理解とご協力をお願い申し上げます。
 なお、今後については学会常務理事会と相談しながら検討し、ご報告させていただく所存です。
 新型コロナウイルス問題が一日も早く収束し、日常生活を取り戻せることを切に願います。
 とり急ぎ、書面にて深くお詫び申し上げますと共に、今後とも本学会の活動にご理解とご協力を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。


第44回一般社団法人日本自殺予防学会総会のお知らせ

大会テーマ:地域の活動と科学的根拠の融合 -安全で安心な活動を目指して-
会期:2020年9月10日(木)~12(土)
会場:松江テルサ(島根県松江市朝日町478-18)
大会長:稲垣 正俊(島根大学医学部精神医学講座 教授)
副大会長:釜瀬 春隆(社会福祉法人島根いのちの電話 理事長)

第44回一般社団法人日本自殺予防学会総会 のホームページはこちらから


HOPEプログラムの資料紹介

「The HOPE program standards(英語版)」を公開しました。この文書は、2016年度に新設された診療報酬評価「救急患者精神科継続支援料」に定められている自殺未遂者支援(救急医療施設を起点とし退院後も継続して提供される積極的なケース・マネージメント)について、その標準的な方法を英語で記述したものです。当学会が監修した「HOPEガイドブック」と合わせてご活用ください。

自殺未遂者に対する「積極的なケース・マネージメント」の効果は、我が国で実施された多施設共同による無作為化比較試験 ACTION-J study(Kawanishi et al., Lancet Psychiatry, 2014)」により明確に示されています。そこで、日本自殺予防学会では、実際の臨床場面において適切に自殺未遂者ケアを提供いただけるよう、診療報酬評価にかかわる要件研修「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」を開催するとともに、「HOPEガイドブック」( へるす出版)を監修出版し、その普及と啓発に努めて参りました。その後、多くの問い合わせを海外からもいただいたことから、今回、「The HOPE program standards(英語版)」を準備いたしました。国内にとどまらず、医療制度の異なる諸外国においてもエビデンスに基づいた自殺未遂者支援の実践に役立てていただけたらと期待しております。


「令和元年度 自殺未遂者等支援拠点医療機関整備事業 研修」のご案内

今回、令和元年度 厚生労働省:自殺未遂者支援拠点医療機関整備事業に関する情報を提供いたします。
当該事業は、厚生労働省により、“ケースマネジメントを実施する意欲のある医療機関に対して技術的支援を実施する事業”と位置付けられており、地域における、効果的な自殺未遂者のケース・マネージメント介入(救急患者精神科継続支援)の普及を念頭においたものです。その一環として、事業採択施設による研修会が全国各地で開催されます。それぞれの研修会の具体的な内容や応募方法につきましては、厚生労働省HPの以下のURLからご参照ください。

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000209742_00012.html
(2020年1月10日 更新)


「自殺に傾く若者への対応に関する提言」
座間市の事件を機に社会問題となっている自殺に傾く若者への対応について、本学会は、
1)自殺願望の心理的背景の正しい理解、
2)インターネット上の自殺関連情報の適正化、
3)若者の自殺に関連する慎重な報道、
4)インターネットを含むハイリスク者への包括的な自殺予防対策の推進、を政府、行政機関、報道機関の皆様に提言いたします。


診療報酬項目「救急患者精神科継続支援」にかかる要件研修「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」に関するご案内

令和元年の研修は終了いたしました。
令和2年度の研修は決定しましたらホームページでお知らせいたします。

◆第1回 近畿地区研修会(8月31日・9月1日 / 大阪)の申し込みは締め切りました
◆第2回 関東地区研修会(10月5日・6日 / 東京)の申し込みは締め切りました
◆第3回 九州地区研修会(11月30日・12月1日 / 福岡)の申し込みは締め切りました

詳細はこちら(2020年1月21日 更新)


平成30年度自殺予防週間について

9月10日(月)~16日(日)は「自殺予防週間」です。
厚生労働省自殺対策推進室は9月10日の世界自殺予防デ-にちなんで、毎年9月10日からの一週間を自殺予防週間としております。
当学会もこの取り組みに賛同しております。詳細は以下のリンクをご覧下さい。

厚生労働省 自殺予防週間
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000130808.html

厚生労働省 自殺総合対策推進センター
https://jssc.ncnp.go.jp/index.php


マイページ設置のお知らせ

「マイページ」(会員専用ページ・会員のみ接続可能)を開設いたしました。
登録内容の変更、年会費の納入状況の確認、会員名簿の閲覧ができるようになります。
URL:https://iap-jp.org/jasp/mypage/login/login

ログインするための会員番号、パスワードは6月末にお送りする年会費請求書に記載されています。
ご不明な場合は事務局までお問い合わせ下さい。


【おしらせ】
◇当学会は平成27年7月24日に日本学術会議協力学術研究団体に指定されました。


 2006年の自殺対策基本法の施行から来年で十年の節目を迎えるに当たり、参議院厚生労働委員会が2015年6月に政府に対し、自殺問題に関する総合的な対策の更なる推進を求める決議をされました。関係者のご努力に心より敬意を表し、感謝申し上げます。

 しかし、一方で、その決議では健康問題への言及が見当たらず、精神保健領域への対策の後退が懸念されるなどいくつかの問題がみられます。本学会の常務理事会において、この決議文に関する意見書をまとめましたので、ここに公表いたします。

2015年7月6日
一般社団法人日本自殺予防学会常務理事会一同

「自殺総合対策の更なる推進を求める決議」に関する意見
「自殺総合対策の更なる推進を求める決議」に関する意見・詳細版


  • 更新履歴

  • 学会規約を更新いたしました

  • 入会案内を更新いたしました

  • 学会事務局の住所を更新いたしました

  • 2015学会認定研修会ご案内を掲載しました

  • 学会規約学会概要入会案内をそれぞれ更新いたしました

  • 主ないじめ相談窓口 24時間(じかん)子供(こども)SOSダイヤル  文部科学省 無料で24時間いつでもいじめなどの悩みをより簡単に相談できる電話。
    電話番号:0120-0-78310(なやみ言おう)
    http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/
    seitoshidou/1306988.htm


    子どもの人権110番 法務省 先生や親に言えないことや誰に相談していいかわからないことを相談できる電話。
    電話番号:0120-007-110(通話料無料)
    http://www.moj.go.jp/JINKEN/jinken112.html


    チャイルドライン チャイルドライン支援センター 子どもの声を受け止める電話。18歳までの子どもがかけられる電話。
    電話番号:0120-99-7777(通話料無料)
    相談時間:月曜日から土曜日まで 夕方4:00から夜9:00まで
    ※栃木県、埼玉県、東京都、山梨県、愛知県では日曜日もかけられます。
    ※12月29日~1月3日はお休み
    http://www.childline.or.jp/supporter/index.html

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自殺予防学会 学会事務局
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